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ISO TC279（イノベーション・マネジメント）国内審議委員会委員長をも務め、日本のイノベーションを牽引する一般社団法人Japan Innovation Network（JIN）代表理事　西口 尚宏が語る、イノベーション・マネジメントシステムなく行うイノベーション活動の悲劇を避けるには？モデレーターには、世界のVIPをこれまで3,000人以上インタビューしてきたForbes JAPAN Web編集部 編集長 谷本 有香氏が登壇します。

2019年7月、ISOより公表された新規格ISO56002、イノベーション・マネジメントシステムに迫ります。

• 日時：2021年2月26日（金）11:30-12:15
• 開催場所：セッションB会場
• セッション概要：https://eiicon.net/about/joif2020-21/innovation-management/

※イベント概要

• 『JAPAN OPEN INNOVATION FES 2020→21』（JOIF2020→21）
• 日程：2021年2月26日（金）10:00～19:00
• 会場：特設オンライン会場(使用ツール：ovice)
• お申し込みはこちらから

また、上記の講演のテーマにも添った記事が掲載されました。イノベーションの根本の概念から、どのように活用すべきなのか。そもそもイノベーション・マネジメントシステムとは何か？こちらをご覧ください。

※以下前文抜粋

イノベーションの創出を目指しているのは、いまや先進的な一部の企業に限らない。――2019年 8月に発表された「全国イノベーション調査 2018年調査統計報告」は、調査対象の38%に及ぶ約20万社の企業がイノベーション活動に取り組んでいると報告している (※)。最早、業界や組織の規模に関係なく、多くの企業がイノベーション活動に取り組む時代が到来していると言っていいだろう。

しかし一方で、「イノベーション」というフレーズには、いまだに「技術革新」、「野心的なスタートアップ」、「天才的な起業家」といったイメージがついて回っているのも事実だ。多くの企業がイノベーション活動に取り組む時代にも関わらず、その実現には、鋭い感性や血気盛んな衝動、最先端のテクノロジーが必須であるかのような印象すらある。

そうした風潮に対して、「イノベーションは『変わり者』によって創られるといった認識は、完璧な時代遅れです」と警鐘を鳴らすのが、一般社団法人Japan Innovation Network(以下、JIN)の西口尚宏氏だ。西口氏はこれまで、日本の産業構造の課題解決を図る官民ファンド「産業革新機構」(現・産業革新投資機構)の執行役員を務めるなど、日本国内のイノベーション活動を牽引してきた人物。数々の活動を通じて、「大企業からイノベーションは興らない」という定説を覆すことに力を注いできた。

今回、TOMORUBAでは西口氏にインタビュー取材を実施。日本企業のイノベーション活動における現状や課題、さらに、西口氏自身が原案作成に携わったイノベーション・マネジメントシステム(以下、IMS)の国際規格「ISO56002」について伺った。

西口氏は「大企業をはじめとした既存組織がイノベーションを創出するためのマネジメントシステム。それがIMSです」と語る。「変わり者」に依存せず、持続可能なイノベーション活動を行い、成果追求するIMSとは、一体どのようなマネジメントシステムなのか。旧態依然としたイノベーションへのイメージが覆される取材となった。

※記事全文はこちらから https://tomoruba.eiicon.net/articles/2420

お問い合わせ先：JIN広報（ims2@ji-network.org）